EAPがプログラムと専門家の略称のなかに2つあり、混乱しそうですが、一般には、EAPは、従業員支援プログラムの略称となっています。

プログラムの内容は、職場での幅広い課題に対する研修、管理職へのコンサルテーション、本人へのカウンセリング・コーチング、専門機関への紹介、危機管理など個人および組織への幅広い内容になっています。大学院レベルの知見で、科学的根拠（エビデンス）に基づいたプログラム内容となっています。

プログラムの費用は組織側が負担し、プログラムを受ける従業員、管理職などは無料で、相談者の情報については、厳しい守秘義務が課され、安心して、相談が受けられるシステムになっています。プログラムの提供者は、組織の内部や外部専門企業／専門家などです。

EAP（従業員支援プログラム）自体の起源は、1940年前後のアメリカの会社にあります。職場のアルコール問題が「個人の弱点」ではなく、職場全体の生産性や安全性に直接影響を与える社会的・組織的な課題として認識されるようになりました。これを受け、米国の大手企業や製造業を中心とした会社は、従業員の飲酒問題に対して内部に相談窓口を設置し、従業員への秘密保持をはかり、問題の早期発見（一次予防）のために個別相談に応じ、非公式なサポートをはじめました。

現在は、EAPを正式な福利厚生プログラムとして取り入れ、生産性向上、離職率や欠勤率低下につながる成果を実現しています。ヨーロッパやアジアなどでは、現地のニーズに適応したサービスが提供されています。また、サービスの革新が進み、AIやオンラインツールを利用したサービス提供がすでにはじまっています。