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☆国際EFTセンター公認トレーニングセラピスト(エクスターンシップ修了しました)

国際EFTセンター(ICEEFT)公認トレーニングセラピスト(エクスターンシップ修了)

EFCT Trained Therapist (Externship completed)

感情焦点化カップル療法(EFCT)は、
ふたりの間に流れる“本当の気持ち”にそっと光を当て、
安心して寄り添える関係を、みなさんともう一度つくり直すためのアプローチです。
怒りや沈黙の奥にある、「わかってほしい」「そばにいてほしい」という素直な願いを見つけ、それを安全に伝え合うことで、ふたりの絆はゆっくりと、でも確かに温かさを取り戻していきます。

心の底に触れ、本音が届くと、ふたりの距離が、もっとやさしく近づきます。
触れられなかった気持ちに光が当たるとき、ふたりの関係は静かに変わりはじめます。
ふたりの間に、もう一度あたたかい風が吹くように。

🌱 開発と背景
EFCTは、スー・ジョンソン(Sue Johnson)博士が、レスリー・グリーンバーグ博士の研究室での博士論文研究から生まれました(Greenberg & Johnson, 1988)。
その後、ジョンソン博士は愛着理論を基盤にEFCTを発展させ、30年以上にわたる臨床研究でその有効性が実証されています。
現在は国際組織 ICEEFT(International Centre for Excellence in Emotionally Focused Therapy)が認定・トレーニングを行い、米国心理学会(APA)にも認められたエビデンスベースのアプローチとして広く知られています。

🌿 EFCTの目的
• 安全な愛着(絆)の再構築
問題解決だけでなく、「安心して頼り合える関係」を取り戻すことを目指します。

👥 対象となる方
• すれ違いや衝突が増えているカップル
• 気持ちが伝わらない、理解されないと感じているパートナー同士
• 関係を修復したい、より深い絆を築きたい夫婦・カップル

🔍 EFCTで扱うもの
怒り、批判、イライラ、皮肉、軽蔑といった表面的な反応(二次感情)の背後にある、
• 悲しみ
・恐れ
・傷つき
・恥
・寂しさ
• つながりを求める気持ち
などの“本当の気持ち(一次感情)”を扱います。

🌀 どのように進めるのか
セラピストが、カップルが陥っている、追いつめと退きの負のスパイラルを見つけ出すお手伝いをします。
そのうえで、
• 自分の素直な感情を安全に表現する
• 相手がそれに応える新しい対話パターンを体験する
というプロセスを通して、ふたりの関係の質を深いところから一緒に変えていきます。

🌍 応用領域
EFCTはカップルだけでなく、
• 個人向け EFIT(Emotionally Focused Individual Therapy)
• 家族向け EFFT(Emotionally Focused Family Therapy)
にも応用され、うつ、不安、トラウマ、家族関係の修復などにも活用されています。

Kumamoto Office Open Oct. 2025

Foreign Support Center’s Kumamoto Office is conveniently situated near JAMS, a subsidiary of the global leader Taiwan Semiconductor Manufacturing Co., Ltd. (TSMC).

Access from Fukuoka (Kyushu): Take the JR Kyushu Shinkansen from JR Hakata Station—approximately a 30-minute journey.
From Kumamoto Station: Travel about 20 minutes on the JR Hōhi Line to Musashizuka Station, the nearest station to the office.

Client-Centered Therapy, Cognitive Behavioral Therapy (CBT), Interpersonal Therapy (IPT), Mindfulness-Based Therapies, Motivational Interviewing, Problem Solving Therapy (PST), Solution Focused Therapy (SFT)

Worries about cultural differences/frictions/conflicts

Depression
Generalized Anxiety
Grief
OCD
PTSD
Relationship Issues
Trauma

 

Adults
Couples
Demanding Careers
Families

 

☆なぜ今、EAP(従業員支援プログラム)が必要?

☆なぜ今、従業員支援プログラム(EAP)が必要なのでしょうか?

①職場で、不安、悩みやストレスなどこころの健康に不安を感じている人は、10人に8人以上。

②「現在働いている人」(20~80代)の大切なものは、健康的な生活

③会社が「こころの健康」をないがしろにすると、

👉従業員のミスの増加、生産性の低下。

👉管理職では、業績の低迷・悪化。

👉会社経営では、競争力の低下、企業価値の低下につながります。

健康は、現在の、従業員の関心のなかで一番大事なものです。

よい社員を大切にする組織や会社は、定着率も安定し、生産性や業績も上がり、企業イメージも向上している、という好循環のエビデンスもあります。

◎詳細は、こちらのページへ。

◇国際EAPプロフェッショナル(CEAP®)の資格を取得しました。

国際EAPプロフェッショナル(CEAP®)の資格は、国際EAP協会(本部米国ヴァージニア州)が認定する、世界で最も歴史と伝統のあるEAP(従業員支援プログラム)の専門家資格です。

1987年にアメリカで認定がスタートして以来、世界中でEAP(従業員支援プログラム)に携わる専門家の能力を証明するための基準として位置付けられており、他に類を見ない国際資格として高い信頼を得ています。

国際EAPプロフェッショナル(CEAP®)の資格とEAP(従業員支援プログラム)の詳細については、こちらの記事を参照ください。

なお、日本語でのCEAP資格試験、専門家養成、継続教育、スーパービジョン等については、 (一社)国際EAP協会日本支部が運営しています。

◆2024-11-17ストレスチェック実施者養成コースを修了しました。

ストレスチェック制度は、職場でのストレスが原因で、うつ病や過労死などの深刻な問題が増えていたため、労働者のストレス状況を定期的に検査し、結果を通知することで、個人のメンタルヘルス不調を予防し、職場環境の改善を図ることを目的に、2015年12月にスタートしました。

ストレスチェックは、労働安全衛生法に基づき、医師・保健師が実施者となり、現在従業員50人以上の事業所に年1回の実施が義務付けられています。仕事量や食欲などを尋ね、ストレスの度合いを数値化するものです。

2022年のストレスチェック実施率は、従業員50人以上の企業が85%に対し、50人未満の企業は32%にとどまっています。2021年時点で、従業員50人未満の事業所は全国に約364万か所あり、労働者は約2893万人います。義務化による業務負担の増加が懸念されるため、導入は数年後を予定しており、支援体制も整備されます。

ストレスチェック実施者養成研修は、精神保健福祉士・公認心理師・看護師・歯科医師が「ストレスチェック実施者」となるための法定研修(労働安全規則第52条の10第1項第3号の規定に基づき厚生労働大臣が定める研修)です。

[ソース:日本経済新聞オンライン2024年10月11日より]

◇2024-10-22PTSD(⼼的外傷後ストレス障害)対策専⾨研修を修了しました。

PTSD(⼼的外傷後ストレス障害)対策専⾨研修は、災害被災者、犯罪・事故被害者、災害遺族、被虐待児童等、トラウマに対するこころのケアが必要な人々のための⼈材育成です。医師、看護師、保健師、精神保健福祉⼠など精神保健医療従事者に対し、トラウマに対するこころのケアにおいて必要な知識を系統的に習得することを目的にしています。

☆【不安解消の呼吸法】

☆呼吸(筋)ストレッチ法 (YouTubeへ)

PTSDの特徴、サイン、症状、、治療、支援

 

「心のサポーター」指導者の資格を取得しました。

厚生労働省が推進している、「心のサポーター」プログラムがあります。

このプログラムは、精神障害者にも対応した地域包括ケアシステムの構築に向け、家族、友人や同僚等など身近な人に対して、精神障害者についての正しい知識と理解に基づき、傾聴を中心とした支援を行うもので、オーストラリアのメンタルヘルスファーストエイド(こころの応急処置)の考えを参考につくられたものです。

サポーターの養成は、小学生からお年寄りまでを対象とし、こころの不調の早期発見やサポートに役立つ知識や方法を習得し、こころの病気を持つ人に対する差別や偏見(スティグマ)を持つことなく、共生できる風土づくりを目標に、2033年度末までに100万人の心のサポーター養成を目指しています。

心のサポーターを養成する指導者の資格を2023年10月に取得しました。

(出典:厚生労働省老健局振興課「介護予防・日常生活支援総合事業の基本的な考え方」1頁)